「読まれる社内報」へのリニューアルガイド。ちょっとした工夫で大きな成果を生む6つの方法

はじめに

「社内報」とは、企業の理念や価値観を従業員と共有できる、組織全体の結束力を高めるために不可欠なコミュニケーションツールです。

しかし現実には、内容のマンネリ化などの課題に直面している企業も多くいらっしゃるかと思います。せっかく制作しているのに従業員の興味関心をひけず、形骸化してしまっている…なんて、苦悩している担当者の方も多いのではないでしょうか。

実は「読まれる社内報」には、ちょっとした工夫があります。

本コラムでは、読者数や反応率を大幅にアップさせる社内報リニューアルのアイデアを、具体的な事例を交えながらご紹介します。

1.読者の心をつかむ！ターゲット設定と目的の明確化

読み手の「ペルソナ設計」で読者ニーズを的確に捉える

社内報のリニューアルを考えるとき、まず重要なのは「誰に向けた情報を発信するのか」を明確にすることです。全従業員を対象とする場合でも、部署や役職、勤務地、キャリアステージによってニーズや興味関心のコンテンツが異なります。

（例）新入社員向け…キャリア形成のヒントや先輩社員のインタビュー

　　　管理職向け‥組織運営に役立つマネジメント手法

読み手側の具体的なイメージ（ペルソナ）を設計することで、その層に響く内容を提供できます。

また、グローバルな企業であれば、外国人スタッフ向けに海外文化や現地のビジネス習慣を取り上げることも有効です。

こうしたペルソナ設計に基づいたコンテンツは、読者が「自分のための情報」と感じる要素を強化し、閲読率向上につながります。

読者に合わせた「テーマ設定」で関心を引く

ペルソナを定義した後は、その層に響くようなテーマを設定することが重要です。

例えば、海外勤務者向けには現地での生活を取り上げたコンテンツ、技術者向けには最新の技術トレンドや業界ニュースを特集するなど、読者が興味を持つ情報を集めましょう。

さらに、国内版と海外版で特集内容を変えるなど、好みの傾向にあわせて細かな調整を行うことで、よりパーソナライズされた社内報を作成できます。

2.手に取りやすいデザインと配布方法で閲読率アップ

デザインの工夫で読者の関心を引く

視覚的な魅力は、社内報の閲読率を高めるために不可欠です。

読みやすさを重視したレイアウトや写真を多用したデザインは、手に取る際の心理的ハードルを下げます。例えば、特集記事の冒頭には大きなキャッチコピーを配置し、読者が「続きを読みたい」と思えるような流れを作ります。

また、文章量を調整し、長すぎず短すぎない適度なボリュームで情報を提供することも重要です。

文字ばかりの紙面よりも、インフォグラフィックや図表を活用して視覚的に情報を伝えることで、従業員の理解を促進できます。

「自宅配送」で家族の関心も獲得！

ある企業では、社内報をオフィス配布から自宅配送に変更したところ、「家族と一緒に読める」という理由で閲読率が大幅に向上しました。更に、家族向けの特集ページの設定したことで、社内報が家庭内の話題のひとつとなり、盛り上がった例もありました。

従業員がどのような仕事をしているのか、企業が社会にどのような貢献をしているのか…、家族など周囲の関心が獲得できるような内容から、企業に対する理解が深まると、従業員自身の帰属意識やエンゲージメントも高まります。

従業員だけでなく、その家族にとっても身近な情報源（社内報）となりうるのです。

3.「社内トピックを深掘り」して反応率を高める

社内で話題のトピックを特集

社内報は単なる情報提供ツールではなく、社内コミュニケーションを活性化させる重要なメディアです。

従業員が関心を持っているトピックや最新のプロジェクトを特集することで、閲読率の向上と社内コミュニケーションの促進が期待できます。

例えば、新たな製品開発プロジェクトの舞台裏や、業界動向に関する専門的な視点を加えた記事などは、多くの従業員の関心を引きます。

インタビュー形式でプロジェクト担当者の思いや課題を取り上げることで、読者は自分の業務との関連性を見出しやすくなります。

意外性のあるテーマで新鮮さを提供

上記とは逆に、従業員が予想しない意外なテーマを取り上げることで、新たな関心を喚起するパターンもあります。

例えば、普段接点のない別部署の社員を紹介する趣味・特技のコーナーや、部署間のクロスオーバー企画などを設けることで、普段接点のない従業員同士のコミュニケーションを生み出すきっかけになります。

こうしたテーマは一見業務に関係ないようでありながら、従業員同士の理解を深めることで組織全体の一体感を強化します。

新鮮でユニークなコンテンツは、社内報が単なる情報発信の場ではなく、読者が自発的に参加するプラットフォームへと進化する手助けをします。

4.社員参加型企画で「自分ごと化」を促進

多様な社員を取り上げる取り組み

従業員が社内報に対して「自分も関わっている」という意識を持つことは、閲読率向上に直結します。そのためには、多様な従業員を取り上げる企画が効果的です。

例えば、さまざまな部署のメンバーが集まって行う座談会や、業務以外の趣味を紹介する「オフタイム特集」などを設けることで、普段の業務では見られない一面を共有できます。また、新たなプロジェクトの立ち上げや成功事例を紹介し、チームや個人の達成感を全社で祝うことで、一体感の醸成にもつながります。

さらに、社内表彰や貢献度の高い従業員の特集を組むことで、社内報を通じたモチベーション向上も期待できます。他にも、部署や業務の紹介をストーリー形式で表現することで、社内報が読み物としての魅力を持ち、従業員の理解促進にもつながります。

こうした手法は、従業員が自分自身や同僚を身近に感じるきっかけを作り、企業文化の醸成にも寄与します。

＜顔写真がNGの場合の代替案＞

プライバシーを尊重するために顔写真の掲載が難しい…という場合は、イラストや似顔絵で登場してもらうのも一つの手。特に、従業員の特徴をユニークに表現する漫画・イラスト形式の特集は、読者に親しみやすさを感じさせ、読者の関心を強く引きつけます。

5.「発行タイミング」のひと工夫で閲読率アップ

家族が集まるタイミングを狙う

発行タイミングを工夫することで、社内報の閲読率を大幅にアップさせることができます。

特に、お盆や年末年始など、家族と過ごす時間が増える時期に合わせて発行すると、家族内で情報を共有する機会にも恵まれます。

また、家族参加型のイベントレポートや、従業員とその家族のインタビュー記事を特集することで、企業を身近に感じることができ、応援しよう！という雰囲気をつくるきっかけにも。

従業員と家族が一緒に楽しめる話題のひとつとして、社内報が重宝される存在にも成り得ます。

特別号の発行で関心を高める

長期休暇前に特別号を発行することで、通常号との差別化を図ることができます。

例えば、経営者からのメッセージや、１年間の振り返り、来年度の目標などを掲載することで、企業全体の方向性を共有する場として機能します。

さらに、従業員から寄せられた感想や意見をまとめたページを設けることで、社内報が一方通行ではなく双方向のコミュニケーションツールとして機能するようになります。

特別号は記念号として保存されることも多く、企業の歴史や文化を伝える資料としての価値も高まります。

定期発行号とは異なるデザインや特別企画を盛り込むことで、読者の期待感を高め、発行を心待ちにする文化を作ることができます。

6.社内報の「制作担当者の声」を取り入れて親近感をプラス

社内報制作の裏話や担当者の想いを共有

いわゆる「編集後記」のような、制作サイドの声や背景を共有することは、従業員と制作担当者との距離感を縮めるのに非常に効果的です。

制作過程での裏話や苦労話、企画時にこだわったポイントなどを盛り込むことで、単なる情報発信ではなく“人の温かみ”を感じることができます。例えば、「この特集を選んだ理由」や「読者に届けたい思い」を担当者自身の言葉を語ることで、読者は社内報に対して親近感を持つようになります。

また、制作担当者が自らの役割や制作への思いを語ることで、他の従業員が「自分も社内報作りに関わってみたい」と思うきっかけになることも。

特集記事がどのような過程で完成したのか、社内のどのような反応を期待しているのか…普段なかなか聞けない“舞台裏”のコンテンツは、読者の好奇心を刺激し、結果として閲読率の向上に寄与します。

「双方向コミュニケーション」を意識した内容

双方向のコミュニケーションを深める仕組みを取り入れることも重要です。

具体的には、「次号で取り上げてほしいテーマを募集する企画」や「読者投稿型のコーナー」を設置することで、従業員自身が社内報の一部となる体験を提供します。また、「Q&Aコーナー」で従業員からの疑問に担当者や経営層が回答する形式を取り入れると、上下の垣根を越えたコミュニケーションが生まれます。

これにより、社内報は単なる読み物ではなく、従業員が意見やアイデアを発信できる“場”として機能し始めます。

さらに、企画の一部として「従業員投票型の特集」を設けるのも効果的です。

テーマや表紙デザイン、掲載するコンテンツを全従業員の投票で決定することで、「自分たちの声が反映された社内報」という実感を持たせることができます。

社内報への参加意欲を高め、読者の自発的な関心を引き出す方法です。

双方向型の内容は、従業員間の新たなつながりを創出し、企業全体のエンゲージメント向上にも貢献します。社内報が単なる情報発信ツールにとどまらず、企業文化を醸成するコミュニケーションプラットフォームとして進化するための鍵となるでしょう。

まとめ：小さな工夫が大きな成果に

社内報のリニューアルは、単なる一方的な読み物ではなく、従業員同士のコミュニケーションを深め、企業全体のエンゲージメントを向上させるための絶好の機会です。

発行タイミングやテーマ設定、読者参加型の企画を取り入れることで、従業員が思わず「読みたい！」と思うような社内報を目指すことができます。

制作担当者の思いや読者との双方向コミュニケーションを意識した内容を盛り込むことで、「共有の場」を生み出すきっかけにもなるのです。

株式会社オレンジ社は、企業の社内報制作やリニューアルを支援する制作会社です。企業理念や経営方針を従業員に正確かつ魅力的に伝えるために、企画立案・デザイン・印刷・サイト更新までをワンストップで提供します。

オレンジ社の最大の強みは、企業ごとのニーズに合わせた柔軟な対応力です。専任のディレクターがヒアリングを行い、社内報の目的やターゲットに応じた最適なフォーマットやテーマを提案します。
その他にも、部分的なデザインや編集のサポートなど、アウトソーシングが必要な作業だけお任せいただくことも可能です。

ご依頼方法とお問い合わせ

社内報のリニューアルや新規制作を検討されている企業様は、お電話またはお問い合わせフォームからご相談ください。「どのようなテーマが適しているか」「従業員の関心を高めるための企画は何か」「発行頻度や最適なフォーマット」など、ご不明点や課題についても丁寧にヒアリングし、最適なプランをご提案いたします。
ご予算や納期に関するご相談もお気軽にお問い合わせください。

無料相談実施中

「何から始めればいいかわからない」「既存の社内報をどのように改善すればよいのか」「発行方法やデザインを刷新したいが、イメージが湧かない」といったお悩みをお持ちの企業様向けに、無料相談を実施しております。
初めて社内報を制作する企業様でも安心してご相談いただけるよう、専門スタッフが一つひとつサポートしますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。

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